利用者が最も気にする「お得さ」と「利便性」には、見落としがちな罠が潜んでいる。還元率を決める主導権はApple Payそのものにはなく、紐付けたクレジットカード側にある。だが、どの電子マネー規格（QUICPayなのか、あるいはiDやタッチ決済なのか）を経由して支払うかによって、カード会社が付与するポイント還元率が急変動するケースが相次いでいる。
例えば、特定店舗で「クレジットカードのVisaタッチ決済」を利用すれば5%以上の高還元が得られるカードであっても、端末側で「QUICPay」として決済処理を完了させてしまうと、通常の0.5%還元にまで下落してしまうことがある。また、お店側の端末がQUICPayに対応していても、国際ブランドのタッチ決済には非対応であるなど、利用できる店舗の網羅性にも微妙なズレが存在する。レジ前で得をするつもりが出費を損に変えてしまわないよう、決済ルートの選択には細心の注意が必要だ。
