ワイドショーやネットニュースで騒がれる「世帯4%で危機的状況」「打ち切り濃厚か」という言説。こうした見出しには、現在のテレビ業界のビジネスモデルから見ると決定的な盲点が存在します。視聴率を論じる上で、世帯視聴率と個人視聴率の性格の違いを正確に理解しなければ、事態の真相を見誤ることになります。
世帯視聴率は「その世帯の誰か1人でもテレビをつけていたか」を示す指標であり、テレビの前に居続ける高齢者層の動向が色濃く反映されます。そのため、シニア層をターゲットにしたサスペンスや刑事ドラマは世帯の数値が高く出ます。これに対して、テレビ局とスポンサーが経営指標として最重要視しているのは、購買意欲の高い層を捕捉する「コア個人視聴率」です。
たとえば、世帯視聴率が5%台前半に留まる恋愛ミステリーであっても、コア層の占有率が高く、見逃し配信TVer再生数が週間350万回を超えていれば、スポンサー枠の広告価値は非常に高く評価されます。放送後1週間のタイムシフト（録画再生）を加味した総合視聴率タイムシフトの合算値で見れば、リアルタイムの世帯数値を倍近く上回るケースも珍しくありません。
ネット上で定期的に囁かれるドラマ打ち切り噂の大半がガセネタで終わる理由はここにあります。地上波の世帯数値が低くとも、配信プラットフォームでの再生回数や配信広告収入、さらには海外番販で黒字化が確定しているプロジェクトであれば、途中で打ち切る理由など存在しないのです。
