楽天グループの業績を長年圧迫してきたモバイル事業だが、2026年に入り風向きは確実に変わりつつある。契約者数の着実な積み上がりに加え、データ利用量の増加に伴うARPU（1ユーザーあたりの平均収入）の上昇が寄与し、現場からは単月ベースでの営業黒字化が視野に入ったとの声が聞こえる。
基地局投資が一巡したことで資本的支出（CAPEX）のピークは完全に過ぎ去った。自社回線エリアの広がりとプラチナバンドの本格活用により、パートナー回線費用も大幅に削減されている。この構造変化こそが、これまで売り崩しを狙っていた弱気派のシナリオを揺るがす最大の要素だ。もし通期でのモバイル黒字化が現実のものとなれば、市場が抱く「モバイル＝足かせ」という固定観念は一気に払拭されることになる。
