家庭用のヘアドライヤーを手放す際、真っ先に直面するのが「自治体の区分上、一体何ゴミに該当するのか」という問題です。原則として、多くの基礎自治体では「不燃ごみ」または「金属・陶器・ガラスごみ」に分類されますが、全国一律ではありません。ドライヤー不燃ごみ自治体分別の実態を調べると、地域ごとに処理施設や回収体制の設計が異なっていることが浮き彫りになります。
例えば、ドライヤーは何ゴミ東京の分別ルールを確認してみると、23区内でも対応は一様ではありません。新宿区や世田谷区、練馬区などでは原則として「不燃ごみ」として収集袋に入れて集積所へ出す運用が基本ですが、金属部分の資源価値に着目し、一部の区では区有施設に置かれた専用ボックスでの回収を強く推奨しています。
可燃・不燃の区分とは別に、見落としてはならないのがドライヤー粗大ゴミサイズ基準の存在です。日本の多くの自治体では、「一辺の長さがおおむね30cm以上（自治体によっては50cm以上）」の不用品を粗大ごみ（大型ごみ）と定義しています。
家庭用の折りたたみ式ドライヤーであれば、ノズルを外して折りたたむことで長さ30cm未満に収まり、通常の不燃ごみ等として排出できます。一方で、サロン仕様のプロ用ドライヤー、折りたたみ機構のない大風量モデル、スタンド付きのハンズフリードライヤーなどは、折りたたんでも本体やノズル先端が30cmを超えるケースが珍しくありません。規定サイズを1cmでも超過したまま一般の不燃ごみ袋に入れて集積所へ出すと、回収シールが貼られて回収拒否（置き去り）に遭うリスクがあります。破棄する前にメジャーで最大辺の長さを計測しておくことが現場のトラブルを防ぐ鉄則です。
