風評を排してハードウェアとしての建築性能に着目すると、檜の家と耐震等級の実力は日本屈指の完成度を誇ります。木造住宅の耐久性を決定づける主要柱には、耐久性・防蟻性に優れた国産檜の「4寸(約120mm角)」を採用。一般的な木造住宅で多用される3.5寸(105mm角)に比べ、断面積は約1.3倍となり、鉛直荷重および座屈に対する強度が格段に向上しています。
耐震設計においては、全棟で最高等級である「耐震等級3」を標準取得。さらに地震エネルギーを吸収する制震ダンパーを組み合わせたハイブリッド構造を採用し、繰り返しの巨大余震に対しても構造躯体の損傷を最小限に抑える設計が施されています。
温熱環境に関しても、省エネ法改正を先取りした断熱等性能等級6〜7(HEAT20 G2〜G3レベル)への適合を進めており、寒冷地(東北・北海道)を創業の地とする同社ならではの強みが発揮されています。
一方で、アフターサービスと保証内容の評判については複眼的な理解が欠かせません。公称スペックでは「最長60年保証」を掲げていますが、初期保証期間(一般的に構造耐力上主要な部分・雨水侵入防止は20〜30年)を経過した後は、同社が指定する有償メンテナンス工事の継続受託が保証延長の必須条件となります。これを理解せずに「永久に無償で直してくれる」と誤解した施主が、10年目以降の有料点検時にトラブルとなり、批判的な発言を行う例が後を絶ちません。