エスカレーターでの盗撮被害が真に恐ろしいのは、現場での権利侵害にとどまらない点にある。撮影された映像は、瞬く間に「デジタル性犯罪」の流通市場へと送り込まれる。
かつてアンダーグラウンドな掲示板に留まっていた映像は、いまや「X（旧Twitter）」などのオープンなSNSでサンプルとしてばらまかれ、有料の密室チャットアプリである「Telegram」へと誘導される構造が確立されている。秘匿性の高い通信環境を悪用し、暗号資産などを用いた動画売買ネットワークが形成されているのだ。警視庁サイバー犯罪対策課はこうした違法グループのアカウント特定と海外サーバーを介した追跡捜査を急いでいるが、一度ネット上にばらまかれたデータの完全削除は容易ではなく、被害者に生涯にわたる精神的苦痛を強いている。
