事態が風雲急を告げたのは、複数の著名人や実業家に対する威迫および名誉毀損の疑いで、警視庁が逮捕状を取得したタイミングだった。国外に留まりつつ発信を続ける姿に対し、捜査当局はパスポートの返納命令を出すなど包囲網を急速に狭めていった。
これに呼応するように、主要なソーシャルメディア側の対応も一気に加速した。まずYouTubeが規約違反を理由にチャンネルをBANすると、続いてTwitterやInstagramのアカウントも相次いで全滅。主要なプラットフォームから完全にシャットアウトされるという、情報発信者としての「死」に直面したのだ。
どれほど強大な拡散力を持っていようとも、プラットフォームの規約と国の法執行機関が連携した時、個人のデジタルな居場所はいとも簡単に消滅する。この出来事は、SNS依存型のインフルエンサーにとって極めてショッキングな教訓を残した。
