人事関係者やヘッドハンターへの取材から浮き彫りになるのは、書類選考の現場において「採用担当者の本音と評価基準」は非常にシビアかつ現実的だという事実です。あるITベンダーの採用責任者は、「本人希望記入欄に書かれた内容は、単なる要望ではなく『これを受諾できなければ入社しないという絶対条件（Must要件）』として受け止める」と証言しています。
この認識ギャップが最も危険な結果をもたらすのが、待遇面に関する記載です。一次選考の段階から「年収650万円以上を希望」「週2日は在宅勤務を希望」といった個人的な要望を一方的に突きつける応募者は、どんなに職務経歴が華々しくても書類選考の段階で弾かれます。組織行動論の観点から見れば、入社前から過度な要求を突きつける人材は「他者配慮の欠如」や「心理的契約の過大要求」と解釈され、既存社員との協調性に懸念を抱かれるためです。
キャリア・デベロップメント・アドバイザーの谷所健一郎氏をはじめとする就職支援のプロフェッショナルたちも、履歴書は交渉の場ではないと口を揃えます。書類段階で書くべきなのは「わがまま」ではなく、業務を円滑に遂行するうえで企業側が把握しておくべき「前提条件」に限られます。この境界線を正確に理解しているかどうかが、実務能力の高さを測る最初のリトマス試験紙となっています。
