国立がん研究センターをはじめとする公的医療機関は、麻央さんの闘病を契機に、がん代替療法に関する注意喚起を強化した。統計データによれば、標準治療を受けずに代替療法を選択したがん患者の生存率は、標準治療を受けた患者と比較して明らかに低下することが示されている。腫瘍内科学の専門家たちは、エビデンス（科学的根拠）に基づかない治療法が「時間の空費」を引き起こす危険性を一貫して訴え続けている。
インターネット上に溢れる「がんが消えた」「水で治る」といった刺激的な謳い文句は、精神的に追い詰められた患者の心の隙間に侵入する。自由診療として高額な費用を請求する悪質な民間療法の存在は、患者の経済的困窮と健康状態の悪化を同時に招く。医療機関側も、単に科学的根拠のない治療を否定するだけでなく、患者がなぜそうした治療に惹かれるのかという心理的ケアの重要性を痛感することとなった。
