なぜここまで過激なバッシングへと発展したのか。その背景には、タイミングの悪さと水素水効果の科学的根拠を巡る社会問題化がありました。
もともと水素の医療応用研究は、2007年に日本医科大学の研究チームが世界的医学誌『Nature Medicine』に論文を発表したことで脚光を浴びました。しかし、ブームの過熱に伴い、市場には容器から水素が容易に抜けてしまう粗悪品や、「どんな病気も治る」といった過大広告を掲げる悪質な業者が横行。結婚披露宴からわずか数か月後の2016年12月、国民生活センターが市販の水素水および生成器のテスト結果を公表し、「飲用による健康増進効果は確認できない」「水素ガスがほとんど検出されない銘柄がある」として景品表示法上の問題点を指摘する行政指導と注意喚起を行いました。
この公的な警告が決定打となり、世論の空気は「最先端の健康法」から「科学的根拠に乏しいオカルト商法」へと一気に反転。その象徴的な旗振り役として認知されていた藤原紀香さんに、すべての批判の矛先が集中することとなりました。