公立高校との併願先として同校を検討する際、避けて通れないのが目黒学院高校の併願優遇基準と、入学後の実質的な経済負担です。都内や神奈川県の公立中学校における調査書(内申点)の基準はコースごとに設定されており、3年次成績の5科または9科合計値で判定されます。英検・漢検・数検などの準2級以上取得者や、生徒会活動・部活動で顕著な実績を残した生徒に対する加点措置も用意されており、公立トップ校・2番手校の滑り止めとして手堅く抑えられる制度設計がなされています。
一方、目黒学院高校の学費・学納金については、授業料実質無償化制度の対象拡大によって授業料そのものの負担は軽減されたものの、施設維持費、ICT教育関連費、修学旅行積立金、指定品代などの諸経費を合算した初年度の実質支払額を把握しておく必要があります。都内私立高校の平均値と比較した詳細を以下のデータ表にまとめました。
無償化給付金の手続きを前提とする世帯であっても、4月の入学手続き時には入学金や指定品費の先払いが必要となる点には注意を払わなければなりません。学校独自の特待生制度(学業特待・スポーツ特待)を活用できれば、授業料や施設費の全額あるいは半額免除措置が適用されるため、内申点の条件を満たしている受験生は事前相談の段階で積極的な確認が推奨されます。