インターネット上の掲示板やSNSでは、「外資系だから退職金がない」「成果が出なければ即解雇される」といった極端な噂が散見されますが、これらは実態を正確に反映していません。
まず福利厚生に関して、J&Jは外資系企業の中でもトップクラスに手厚い制度を整えています。確定拠出年金（401k）や確定給付企業年金を組み合わせた手厚い退職金制度が完備されており、定年まで勤め上げた場合の積立原資は日系メガバンクや総合商社にも引けを取りません。
さらに、年間数十万円単位の補助が出るカフェテリアプラン、手厚い住宅手当や借上社宅制度（転勤時）、育児休業取得の推進など、日系大企業と遜色のないセーフティネットが敷かれています。社員の健康増進を目的とした各種ウェルビーイング施策も充実しており、単なる「使い捨て」の組織とは正反対の設計です。
また、「即解雇」という誤解についても、日本の労働基準法が適用されるため、業績未達を理由に一方的な解雇が行われることはありません。ただし、業績が振るわない社員に対してはPIP（パフォーマンス改善プラン）が課され、数ヶ月にわたる厳格なモニタリングが行われます。この過程で自己都合退職を選択する社員が一定数存在することが、「辞めさせられる」という噂の源泉となっています。
激務度についても、近年は働き方改革が急速に進展しており、不要な深夜残業の抑制やリモートワーク制度の拡充が図られています。ただし、前述の通り医療現場の突発事態に左右される側面は残るため、「ワークライフバランスを完全にコントロールしたい」と望む層にとってはギャップを感じやすいポイントです。
