事件の一報はインターネット掲示板や立ち上がり期にあったTwitter（現X）を瞬く間に駆け巡り、「被災地への侮辱」「生産者への営業妨害」として大炎上を巻き起こしました。
特に、風評被害の払拭に懸命に取り組んでいた岩手県および全国の農業関係者のショックは計り知れないものでした。当時の岩手県知事である達増拓也氏は定例会見で強い不快感と抗議を表明。JA全農いわてをはじめとする農業団体からも厳重な抗議書が提出されました。
東海テレビの社屋前では連日抗議活動が行われ、一般の視聴者からも数万件規模の苦情や批判が寄せられるなど、地方ローカル局の枠を超えた社会問題へと拡大していきました。
