理系人材の獲得競争が激化する中、初任給の引き上げや若手の抜擢を進める企業が急増しています。有価証券報告書の最新開示データによると、キーエンスの平均年収2,000万円超を筆頭に、半導体装置大手の東京エレクトロン（平均1,400万円台）、ディスコ（同1,400万円台）など、理系高年収企業の数字は就活生の目を奪います。
しかし、高年収の裏側にあるビジネスモデルを見落としてはなりません。半導体や電子デバイス業界は、市況のサイクル（シリコンサイクル）に業績が大きく左右されます。業績連動賞与の割合が極めて高いため、好況期には巨額のボーナスが支給される一方で、不況期には年収が数百万円単位で減少するリスクを内包しています。
また、IT通信業界就職序列においても、構造的な格差が定着しています。NTTデータや野村総合研究所（NRI）などのユーザー系・コンサル系大手SIerが頂点に立ち、通信キャリア（NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク）がそれに並びます。これらの上位層は自らコードを書くことよりも、大規模プロジェクトの管理（PM業務）や要件定義を主戦場とし、年収レンジも30代前半で1,000万円に到達します。これに対し、2次受け・3次受けの独立系SIerになると、同じ「理系IT職」であっても労働環境や昇給スピードに大きな隔たりが生じます。IT業界を志望する際は、その企業が「商流のどの位置にいるか」を精査しなければなりません。
