Q1:世帯視聴率が低くても続編や映画化が決まるドラマがあるのはなぜ?
A1:TVerなどの見逃し配信再生回数、有料動画配信サービスでの権利販売収入、グッズ・イベント収益、そしてコア視聴率(13〜49歳)が高ければ、制作費を十分に回収して黒字化できるためです。世帯視聴率は現在、判断材料の1つに過ぎません。
Q2:ビデオリサーチの視聴率調査はどのように行われている?
A2:関東地区をはじめとする全国各地区で、無作為抽出された調査協力世帯に専用の測定機を設置して集計されています。従来の世帯視聴率だけでなく、リモコンの個人識別ボタンや顔認識センサーを活用した「個人視聴率」および「タイムシフト(録画)視聴率」も同時に計測されています。
Q3:なぜテレビ局は高齢者向けよりも若者向けのドラマを増やすの?
A3:番組スポンサーとなる一般企業(飲料、自動車、コスメ、通信、日用品など)が、将来にわたって自社製品を購入・契約してくれる若年層〜ファミリー層(コア層)への訴求を最優先で求めているためです。