Q1:市販の精神安定剤やサプリメントで自力で治すことは可能ですか?
A1:市販薬やサプリメントのみで間欠性爆発性障害の根本的な衝動抑制を達成することは極めて困難です。セロトニン再取り込みを直接阻害する医療用医薬品(SSRI)や、個人の病態に合わせた精密な処方調整が必要となります。自己判断で市販薬に頼ることで適切な治療開始が遅れ、家庭崩壊や免職などの社会的制裁を招いてしまうリスクがあります。
Q2:当人が病気を認めず、精神科の受診を頑なに拒否する場合はどうすればよいですか?
A2:「あなたが病気だから病院に行って」という言い方は激しい反発を生みます。「あなたが怒ると怖いから」ではなく、「怒った後にあなたが一人で激しく落ち込んでいる姿を見るのが辛い」「あなたの心身の負担を減らすために、一緒に専門家に相談したい」と、相手の苦痛に焦点を当てたアプローチが有効です。それでも拒否する場合は、家族だけで精神保健福祉センターや精神科の家族相談窓口を訪れ、専門職から対応の助言を得てください。
Q3:間欠性爆発性障害の診断を受けると、公的な支援制度は利用できますか?
A3:精神科への通院が継続的に必要と認められた場合、通院医療費の自己負担額を原則1割に軽減する「自立支援医療(精神通院医療)」の適用対象となる可能性があります。また、症状によって日常生活や就労に著しい制限が生じている場合には、主治医の診断書をもとに「精神障害者保健福祉手帳」の申請を行うことも可能です。制度の詳細は受診先の医療ソーシャルワーカー(MSW)や自治体の障害福祉窓口で確認できます。