患者からのトラブル相談が急増する事態を受け、公的な機関や専門学会も対策に動き始めている。日本矯正歯科学会は、適切な診断基準と安全な治療プランの策定を加盟医に強く働きかけており、単に歯並びを整えるだけでなく、顔面骨格や機能性の維持を重視したガイドラインの周知を図っている。
また、厚生労働省も医療広告規制の強化や、自由診療におけるインフォームドコンセントの徹底を呼びかけている。安易な格安矯正や経験不足のクリニックによるトラブルを防ぐためには、十分な症例実績と高度な技術を持つ歯科矯正専門医による精密診断が極めて重要であると、業界関係者は一様に指摘する。
