熱狂に沸いた2024年パリオリンピックの余韻が冷めやらぬ中、視線はすでに2026年ミラノ・コルティナダンペッツォオリンピックへと向かっている。ここで浮き彫りになるのが、夏季競技と冬季競技における活動コストと賞金回収の深刻なアンバランスだ。
ボブスレーやリュージュ、アルペンスキーといった冬季種目は、特殊機材の開発費や海外遠征費、リンク使用料などで年間数千万円規模の自己投資を強いられる。JOC会長の山下泰裕をはじめとするスポーツ指導層も選手支援の拡充を模索しているものの、獲得できる報奨金の総額は夏季の人気競技と変わらないか、むしろスポンサー数の少なさから下回ることすらある。どれだけ輝かしい成績を残しても、競技人生で積み上げた活動負債を完済できないという構造的欠陥は、雪上・氷上のアスリートたちに重くのしかかる。
