「ひと昔前なら、事務所の強い圧力で揉み消すことも不可能ではなかった」と語るのは、長年取材を続けてきたベテランの芸能記者だ。しかし、グローバル化が進んだ現代のエンターテインメント業界において、そうした力業はもはや通用しない。SNSによる拡散速度と世界基準のコンプライアンス遵守が求められる時代において、一度火がついたスキャンダルを抑え込むのは不可能に近いからだ。
特に海外資本が絡むプロジェクトでは、タレントのイメージ失墜が直接的な経済的損失へと直結する。CMの違約金にとどまらず、配信権の販売差し止めやプロモーション計画の白紙化など、想定される損害額は過去の国内スキャンダルの比ではない。業界内からは「あまりにもリスク管理が甘かった」との厳しい指摘が相次いでおり、関係各位への説明責任を果たすよう求める声が日増しに強まっている。
