契約解除の通告を受けた清田氏は、この処分を不服として法的対抗措置に踏み切ります。この行動はプロ野球界にさらなる波紋を広げました。
2021年11月、清田氏は千葉ロッテマリーンズを運営する株式会社千葉ロッテマリーンズを相手取り、選手契約上の地位確認および約9,700万円の損害賠償を求めて東京地方裁判所に提訴しました。原告側の主張は主に以下の点に集約されていました：
- 球団の処分は労働契約法上の解雇権濫用に該当し、極めて過重である点
- 統一契約書に基づく契約解除の要件を正当に満たしていない点
- 私生活上の過失に対して選手生命を絶つ処分は裁量権の逸脱である点
一方のロッテ側は、「球団の社会的信用を著しく失墜させた上、コロナ禍における球団全体の感染防止管理体制を根底から揺るがした」として処分の正当性を真っ向から主張。法廷闘争は長期化の様相を呈しました。
しかし、裁判は判決まで至ることなく、2023年2月に東京地裁において和解が成立しました。和解内容の詳細は守秘義務により非公開とされていますが、関係者の証言や法曹関係者の見解によると、契約解除そのものの撤回（選手身分の回復）は行われず、金銭的な解決を含む一定の条件で双方が合意に達したとみられています。これにより、球団と元主力選手による泥沼の法廷闘争は事実上の終結を迎えました。
