地域に深く根付いていた人気施設が、なぜ営業終了の決断を下さざるを得なかったのか。運営会社である創裕グループの公式アナウンスや温浴業界の経営データから、その決定打となった3つの複合的要因が浮かび上がってきます。
第一に挙げられるのが、開業から約20年が経過したことによる大規模な設備の老朽化です。ボイラー設備、配管系統、ろ過循環装置などの基幹インフラは更新時期を迎えており、これらを全面的に改修するには億単位の設備投資が必要な局面を迎えていました。
第二の要因は、2020年から世界を揺るがしたパンデミックによる集客激減と、それに続く燃料・エネルギーコストの記録的暴騰です。温浴施設の営業原価において、重油・都市ガスおよび電気代は売上の約15〜25%を占める生命線です。報道各社の産業統計によると、2021年秋口からのエネルギー価格高騰は中小・地方温浴施設の営業利益を根底から圧迫しました。
第三に、地方都市特有の人口動態とライフスタイルの変化です。スーパー銭湯は単なる入浴施設ではなく、家族連れの団らんや高齢者の社会的交流拠点（サードプレイス）として機能していましたが、長引く行動制限によって利用習慣が途絶え、収益の柱であった食事処やマッサージ等の付帯事業の採算性が悪化しました。これら複数の圧力が重なった結果、事業継続ではなく閉館という経営判断が下されたのです。
