「旭川高砂台 万葉の湯」が営業終了へと至ったプロセスには、単一の理由ではなく、複合的な経済的・設備的要因が絡み合っています。全国で高級日帰り温泉やホテルを展開する運営会社「万葉倶楽部株式会社」が下した決断の根底には、地方拠点における採算構造の激変が存在していました。
最大の引き金となったのは、施設設備の老朽化とそれに伴う莫大な更新コストです。万葉の湯旭川高砂台は、広大な温浴ゾーン、露天風呂、複数のサウナ、そして24時間稼働し続ける空調・給湯システムを備えていました。開業から年数を経るに従い、地下の配管系統や大型ボイラー設備の摩耗が限界に達しており、抜本的な改修には数億円規模の設備投資が避けられない局面を迎えていました。
そこに追い打ちをかけたのが、ロシア・ウクライナ情勢以降に加速した重油・ガス・電気料金の記録的な高騰です。北海道の厳冬期における巨大温浴施設のエネルギー消費量は本州の比ではなく、光熱費の維持コストは数年で1.5倍から2倍近くに跳ね上がりました。さらに、感染症拡大に伴う団体宴会利用の激減や深夜滞在客の蒸発が重なり、損益分岐点が大きく上昇。運営会社である万葉倶楽部は、首都圏を中心とする高収益拠点（横浜みなとみらいや豊洲の新規開発など）へ経営資源を集中させる戦略を打ち出し、旭川からの撤退という苦渋の選択に至りました。
