2026年、税務当局のメスはかつてない深さまで届いている。東京国税局査察部、通称「マルサ」が照準を合わせているのは、大会賞金だけではない。インフルエンサーとして活動する選手たちが企業から受け取る「経済的利益」の無申告だ。
特に問題視されているのが、健康食品・サプリメント産業とのタイアップによる現物支給とアフィリエイト報酬の未申告である。プロテインや高級サプリメント、高額なトレーニングギアが無償提供され、それをSNSで宣伝する見返りとして得た報酬や物品を、所得として正しく計上していないケースが頻発している。現物であっても市場価値に応じた課税対象となる原則を軽視した代償は大きい。
さらに、海外コンテストで獲得した外貨建て賞金や、暗号資産で支払われたプロモーション費用の隠蔽工作も次々と捕捉されている。税務当局はすでに主要な広告代理店やプロテインメーカーへの反面調査を完了させており、申告内容との乖離をデータマッチングで瞬時にあぶり出す体制を確立している。
