ひとたび事案が公になれば、ネットの反応は容赦ない。暴露系インフルエンサーの投稿や内部告発をきっかけに、当該社員だけでなく所属企業の社名までが特定され、一気に炎上するケースが相次いでいる。
「不潔な企業」「ガバナンスが崩壊している」といった痛烈な批判がSNS上を駆け巡る。顧客からの苦情電話が殺到し、株価や採用活動にまで悪影響が及ぶことも珍しくない。企業にとって真の恐怖は、社内トラブルそのものよりも、ネット上で拡散されるデジタルタトゥーなのだ。炎上を恐れる経営陣が、世論の批判をかわす目的で性急な解雇処分に走る局面も少なくない。
