スマートフォンの位置情報を利用して近くのセカンドハンドショップを探す動きが、かつてないほど活発化しています。週末の午後2時、郊外の大手ロードサイド店に足を運ぶと、査定待ち時間は「60分〜90分」というアナウンスが響いていました。なぜここまで特定の店舗に人が殺到しているのでしょうか。現場を取材すると、明確な消費行動の変化が浮かび上がってきます。
最大の要因は、個人間取引（CtoC）プラットフォームへの疲労感です。数年前までは「少しでも高く売りたいならフリマアプリ」が一世を風靡しました。ところが現在、出品時の撮影や寸法測定、過剰な値引き要求への対応、厳重な梱包、そして発送後のクレーム対応といった一連の作業が「過度なストレス」「コストに見合わない時間浪費」として敬遠され始めています。とりわけ大型の家具や家電、あるいは大量の古着を一度に片付けたい生活者にとって、車に積んで持参するだけで1点ずつシステム照会され、その場で現金が手に入る店舗買取の圧倒的なタイムパフォーマンスが見直されているのです。
さらに、インバウンド観光客による「ジャパン・ユーズド（日本で使われていた良質な中古品）」への旺盛な需要が店舗の買取余力を押し上げています。国内の消費者が持ち込んだブランド品やヴィンテージ古着、状態の良いホビー用品が店舗を通じて素早く回転するため、各社ともに買取カウンターを増設し、積極的なプロモーションを展開しています。生活圏内にある身近な店舗が、単なる「不用品引き取り所」から「手軽な資産換金スポット」へと変貌を遂げたことこそが、カウンター前の人波を生み出している真相です。
