高額な手術費用や検査の重複によって医療費が高騰した場合に必ず活用すべきなのが、国の高額療養費制度です。同一月（1日〜末日）にかかった医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合、超過分が払い戻されます。
例えば、70歳未満で年収約370万〜約770万円（区分ウ：一般的な所得層）に該当する場合、1ヶ月の上限自己負担額の計算式は以下の通りです。
【計算式】：80,100円 ＋（総医療費 － 267,000円）× 1%
総医療費が200万円のステント手術を受けた場合でも、自己負担上限額は「80,100円 ＋（2,000,000円 － 267,000円）× 1% ＝ 97,430円」となります。3割全額の60万円を支払う必要はありません。
ここで極めて重要な実務知識が、入院前に加入先の健康保険組合や協会けんぽへ申請して取得する「限度額適用認定証」（またはマイナ保険証の限度額情報利用同意）です。これらを提示すれば、病院の窓口会計の時点で上限額までの支払いで済み、一時的な大金を立て替える必要がなくなります。また、月をまたいで入院するとそれぞれの月で限度額が計算されて負担が増えるため、計画的な入院であれば「同一月内（月初から月中）で完結させる」のが医療費節約の鉄則です。
民間医療保険に加入している場合、カテーテル「検査」単体では手術給付金の対象外となるのが一般的ですが、入院を伴えば「入院給付金」の日額が支給されます。さらに、検査からそのまま「ステント留置術」や「アブレーション」へ移行した場合は正式な手術給付金（保険金）の支給対象となるケースがほとんどです。給付倍率は約5倍〜20倍（5万〜20万円程度）に設定されている商品が多く、公的保障と組み合わせることで実質的な自己負担をゼロまたはプラスに収めることも可能です。
