一方で、日本列島改造論は発表直後から市場の過熱という巨大な副作用を引き起こしました。計画で示された新幹線駅や高速道路インターチェンジの予定地周辺に不動産業者や商社の投機資金が殺到し、全国的な地価暴騰が勃発したのです。
国土交通省の過去データによると、1973年の公示地価は前年比で平均30%以上急上昇し、一部の有力開発候補地では2倍以上に跳ね上がる異常事態となりました。さらに、1973年秋に勃発した第4次中東戦争に伴う「第1次オイルショック」が直撃します。
原油価格の高騰と列島改造による開発需要が重なり、消費者物価指数は1974年に前年比20%を超えるインフレを記録しました。トイレットペーパーや洗剤の買い占め騒動に象徴されるこの「狂乱物価」により、政府は総需要抑制策へ舵を切らざるを得ず、日本列島改造計画は事実上の凍結・縮小を余儀なくされました。
