「パイオニア 潰れる」という検索が頻発する最大の契機となったのは、2019年3月27日に行われた東京証券取引所における上場廃止でした。昭和から平成にかけて日本のモノづくりを牽引した名門の退場劇は、株式市場と一般ユーザーの双方に強烈な「破綻」のイメージを焼き付けることになりました。
上場廃止直前のパイオニアは、まさに倒産危機と呼ぶにふさわしい財務状態に瀕していました。かつて数千円台を誇った過去の株価推移を振り返ると、ピーク時の威容は見る影もなく、危機が表面化した2018年秋には100円前後まで暴落。最終的には第三者割当増資と既存株の取得価格である1株あたり66.1円という水準で市場から退出を余儀なくされたのです。
当時、決算短信には企業の存続に黄色信号が灯ったことを示す「継続企業の前提に関する注記（ゴーイング・コンサーン注記）」が記載され、取引銀行団からの借入金返済期限が迫っていました。自力再建の道が完全に閉ざされた極限状態の中で選んだ道が、外資系プライベート・エクイティ（PE）ファンドへの身売りでした。
