「近所のリサイクルショップにベトナム語の張り紙が急に増えた」「休日に店へ行くと、大型バンの荷台に冷蔵庫や洗濯機を積み込む外国人グループで活気に満ちている」。ネット上の掲示板やSNSでは、こうした目撃情報とともに「cửa hàng đồ cũ」を巡る投稿が相次いでいます。一部のネットユーザーの間では「怪しい非公認ショップが乱立しているのではないか」といった根拠のない噂や憶測も飛び交いましたが、実態は大きく異なります。
現場を取材すると、そこに広がっていたのは極めて合理的かつ強固な「地域密着型の生活インフラ」でした。技能実習生や特定技能の就労者、ITエンジニアや留学生として来日した若年層にとって、敷金・礼金に加えて新品家電を揃える初期費用は重い負担となります。そこで、日本語がまだ不慣れな層でも母国語で安心して取引できる店舗として、ベトナム人オーナーが経営する古物商許可店や、大手チェーンの特定店舗が「cửa hàng đồ cũ uy tín tại Nhật（日本で信頼できる中古店）」としてコミュニティ内で共有され、急速に支持を集めているのです。
さらに、こうした店舗は単なる物販にとどまりません。即日配達や階段上げ作業の融通、不要になった際の買い戻し保証など、従来の大手チェーンがマニュアル化の壁で対応しきれなかった隙間需要を埋めています。日本の過疎地域や地方都市の工業地帯周辺において、シャッター通り化した商店街の空き店舗が「cửa hàng đồ cũ」として再生し、外国人労働者と地元高齢者の双方が利用する新たな交流拠点へと変化する事例も報告されています。
