現在グラウンドを探している人々が最も注意すべきなのは、経済産業省グラウンド現在の状況です。インターネット上に残る古いブログ記事や掲示板の書き込みを頼りに現地を訪れたり、電話で問い合わせを試みたりするケースが後を絶ちませんが、その多くが現状と乖離しています。
背景にあるのは、2000年代以降に急速に進展した「公務員宿舎・厚生施設の削減政策」です。財政健全化と国有資産の圧縮を掲げた閣議決定等を受け、省庁が個別に保有・借地していた福利厚生運動場の多くが用途廃止となりました。その結果、敷地は以下のような運命を辿っています。
第一に、地元基礎自治体（区や市）への有償・無償移管です。かつて官公庁専用だったグラウンドが、自治体の管理する「市民運動広場」や「公営野球場」としてリニューアルされ、現在では一般住民が通常通りWeb予約できるようになっているケースが多々あります。第二に、都市再生機構（UR）や民間デベロッパーへの敷地売却による住宅地・商業施設への転換です。かつての名称だけがネットの検索履歴に残骸として残り、現地はすでにマンション群になっている例も珍しくありません。
【プロの結論】おすすめできる人・慎重になるべき人の判断基準
国有財産・公共施設活用の実態を俯瞰した上で、現在のスポーツ団体が取るべき現実的な判断基準を提示します。
【利用探索をおすすめできるチーム】
・メンバー内に経済産業省または関連独立行政法人の現役・退職職員が在籍している
・所管の地域スポーツ連盟に加盟しており、連盟枠としての割り当て試合に対応できる
・華美なクラブハウスや照明設備を求めず、低コストで天然土のグラウンドを確保したい
【探索に時間を費やすべきではないチーム】
・一般の民間社会人チームで、官公庁関係者とのコネクションが一切ない
・週末に確実かつ定期的な自動抽選予約をWeb上だけで完結させたい
・更衣室、シャワー、冷暖房付きの休憩室など、充実したホスピタリティを重視する
