この嵐のなかで最も防戦に追われたのは国際オリンピック委員会（IOC）だった。トーマス・バッハ会長は「五輪はあらゆる政治的対立を超越する」という原則論を盾に取り続けたが、現実のパワーゲームを前にその主張は脆くも色あせて見えた。
女子テニス選手を巡る安否騒動などでIOCが中国側の主張を追認するような姿勢を見せたことは、欧米世論の不信感を決定的にした。「政治的中立」という金科玉条が、開催国の機嫌を損ねないための免罪符として使われているのではないかという厳しい視線。巨大な商業マネーに依存する五輪ビジネスの構造的限界が、白日の下にさらされた瞬間だった。
