一見すると盤石に見える「世帯11%台」という数字ですが、テレビビジネスの最前線では全く異なる評価が下されています。現在の地上波広告モデルにおいて、広告主（スポンサー）が予算投下の指標として最優先するのは、世帯視聴率ではなく「コア視聴率（男女13〜49歳）」や個人属性別データだからです。
AI広告データプラットフォーム「TVAL（ティーバル）」などの最新集計によると、サンデーモーニングの視聴者構成比は65歳以上が全体の7割以上を占めています。Z世代（10代〜20代半ば）の視聴率はコンマ数パーセント（0.3〜0.5%）にとどまり、30代・40代のファミリー層の取り込みにも苦戦。その結果、世帯視聴率では同時間帯で圧倒的トップに立ちながら、コア視聴率では日本テレビ系『シューイチ』に大差をつけられて敗北する構図が常態化しています。
この乖離には、メディア社会学で指摘される「視聴習慣の慣性」と「エコーチェンバー化」が色濃く影を落としています。1980年代末から30年以上かけて日曜朝の習慣として刻み込まれた「サンモニ文化」は、受像機の前で朝食を食べる高齢者層には強烈に定着しています。しかし、タイパ（時間対効果）を重視し、スマートフォンやYouTubeで要約ニュースを消費する若年世代にとって、1つのニュースに対して長尺の解説とコメンテーターの持論が続く構成は、視聴のハードルが高すぎるのが実情です。
広告代理店の営業担当者からは、「世帯視聴率が高いため健康食品や製薬会社、シニア向け通販のCM枠は埋まりやすいものの、ナショナルクライアントが求めるデジタル家電や自動車、子育て関連商材のセールスが伸び悩んでいる」という切実な声が漏れてきます。「数字は取れているのに収益化効率が下がる」という構造的パラドックスこそが、現在のサンデーモーニングが抱える最大の泣き所です。
