検索エンジンに企業名を入力した際、サジェスト候補に「株式会社プラスアルファ 怪しい」「株式会社プラスアルファ 迷惑電話」といったネガティブな語句が現れることがあります。これから応募しようと考えている求職者や、同社からスカウトを受け取った方にとっては強い警戒心を抱くきっかけになりがちです。
調査報道の観点から電話番号検索サイトやSNSの投稿履歴を徹底的に追跡したところ、この現象には明確な構造的要因が存在することが判明しました。発端となっているのは、全国に点在する同名の別会社（営業代行やテレアポを主軸とする未上場の「株式会社プラスアルファ」）からの発信履歴です。個人宅や中小企業に対して行われたテレアポ勧誘に対し、受け手が電話番号検索サイトへ「しつこい営業電話だった」「見知らぬ番号からかかってきた」と書き込みを残した履歴が蓄積され、検索エンジンのアルゴリズムによって上位に結び付けられてしまった経緯があります。
さらに、マーケティング支援や人材コンサルティングを手がける企業は、業務の性質上、新規開拓のアウトバウンドコールを行う場面があります。その際、相手方の担当者に情報が適切に伝わらないと、ネット掲示板等で過剰にネガティブなクチコミとして拡散されてしまうケースも散見されます。しかし、東証プライム上場企業であるプラスアルファ・コンサルティングの本体業務においては、反社会的勢力との関係や悪質な詐欺的商法といった事実は一切確認されておらず、法適合性とコンプライアンス体制は極めて厳格に運用されています。
