まつげ美容液を取り巻く情報環境には、薬機法（医薬品医療機器等法）の規制と消費者の願望が入り混じった重大な誤認が放置されています。最も根本的な盲点は、「化粧品区分」のアイテムに対して「育毛効果」を期待してしまう構造です。
法的な定義において、日本の店頭で一般に市販されているまつげ美容液はすべて「化粧品」に分類されます。化粧品が謳うことのできる効能効果は「毛髪を健やかに保つ」「ハリ・コシを与える」「うるおいを補給する」といった保護・コンディショニングの領域に限定されており、医学的に新しい毛を発毛させる「育毛」や「発毛」の効能表現は認められていません。ネット上のインフルエンサーが「まつ毛が生えてくる」と断言している場合、それは薬機法上の表現逸脱であるか、あるいは個人の主観的感想に過ぎない点に注意が必要です。
さらに警戒すべきは、海外から個人輸入された未認可製品の危険性です。厚生労働省や独立行政法人国民生活センターは、海外製のまつげ美容液を使用した消費者から、角膜潰瘍やまぶたの重篤な腫れ、視力低下の疑いなどの健康被害が報告されているとして度々注意喚起を行っています。並行輸入サイトで「海外最強処方」などと謳われている製品の中には、日本国内では劇薬・処方箋医薬品に該当する成分が無管理状態で高濃度に混入している事例が確認されています。
また、まつ毛パーマやマツエクとの相性についての誤解も後を絶ちません。「美容液を塗ればパーマが長持ちする」というのは事実ですが、油分の多いオイルベースの美容液をマツエクの接着面（グルー）に塗布すると、グルーが劣化してエクステの脱落を早める原因となります。パーマやエクステを施術している場合は、必ず「水ベース（オイルフリー）」かつ「まつ毛の形状を崩さないチップ型またはブラシ型」を選ぶのが鉄則です。
