日立グループの序列を語る上で欠かせないのが、かつて「日立御三家」と称され、グループの屋台骨を支えた日立化成、日立金属、日立電線の解体と売却の歴史です。
これら名門子会社は、なぜ本体から完全に切り離されることになったのか。その理由は「親子上場の利益相反解消」と「コングロマリット・ディスカウントの払拭」という資本市場からの要請にありました。かつての日立は、上場子会社が独自に資金調達し独立経営を行う連邦経営を敷いていましたが、これがグループ全体の意思決定スピードを鈍らせ、資本効率（ROIC）を低下させる要因となっていました。
日立経営陣が断行した売却劇の経緯と現在の姿は次の通りです。
- 日立化成：
2020年に昭和電工（現：レゾナック・ホールディングス）へTOBにより全株売却。名門素材メーカーの売却は財界に衝撃を与えましたが、日立はこの売却資金をLumadaの海外展開やIT投資へ一気に振り向けました。 - 日立金属（旧日立電線を吸収）：
2022年から2023年にかけて米投資ファンドのベインキャピタル連合へ売却され、現在はプロテリアル（Proterial）として再出発。特殊鋼や磁性材料で強みを持ちながらも、巨額の設備投資負担が日立本体の足かせになると判断されました。 - 日立建機：
御三家ではありませんが、グループの売上を牽引してきた日立建機も、2022年に伊藤忠商事と日本産業パートナーズ（JIP）の連合へ株式の一部（約半数）を売却。連結子会社から外れ、持分法適用関連会社へと移行しました。
この一連の動きは、当時の川村隆氏、中西宏明氏、東原敏昭氏、そして小島啓二氏へと受け継がれた「非コア事業（素材・重厚長大）を切り離し、高粗利のデジタル・社会イノベーション事業へ集中する」という経営思想の具現化でした。結果として日立本体の時価総額は急拡大し、資本市場から絶大な評価を得ることになりました。
