だが、その莫大な報酬体系を支えてきたビジネスモデルはいま、かつてない岐路に立たされている。警察庁による広告宣伝ガイドラインの運用見直しと、各都道府県の遊技業協同組合による自主規制の引き締めが同時進行で加速しているためだ。かつてのように「特定の日時に特定ライターが来店し、高設定や甘釘を露骨に匂わせる」といった旧態依然の手法は、行政指導の直接的な対象となりつつある。
激動するパチンコ・パチスロ産業において、コンプライアンス遵守はホールの存亡に直結する死活問題となった。これに伴い、演者の来店告知は事前告知の禁止や表現の抽象化など、厳しい制約下での運用を余儀なくされている。
単にホールへ顔を出して実戦するだけで集客が約束された時代は終わりを告げた。ホール側が求めるのは、規制の網を潜り抜けるグレーな告知力ではなく、SNSでのクリーンな拡散力と、純粋なエンターテインメントとして視聴者を引きつけるコンテンツ制作能力へと急速にシフトしている。
