暴露系YouTuberとしてのエッジの効いたブランディングから、企業案件とは無縁に思われがちだが、実際のインフルエンサーマーケティング市場における彼の存在感は非常に大きい。特定のターゲット層、特に10代から30代の若年層に対する発言力と購買影響力は絶大だからだ。
炎上リスクを回避したい一般的なナショナルブランドからの案件は限定的であるものの、彼の視聴者層と親和性の高いサービスやゲームアプリ、新興Webサービスからのタイアップ打診は絶えない。1本の動画投稿や配信内での商品紹介にかかる原稿料・案件費は、業界トップクラスの相場で取引されている。