近年の酒類売り場を語る上で外せないのが、段階的に進められてきた酒税法の改正だ。かつてビール、発泡酒、新ジャンル（いわゆる第3のビール）の間には大きな税額差が存在し、それが店頭価格の明確な階層を作り出していた。
しかし、税率の一本化に向けた改革が進むにつれ、従来のビールにかかる税額は引き下げられ、安さを武器にしていた新ジャンルの税額は引き上げられた。350ml缶あたりの税額差が縮まった結果、消費者の選択基準は「安さ重視の妥協」から「数十円の差なら本物のビールを飲みたい」という原点回帰へとシフトしている。
もっとも、原材料費や物流コスト、エネルギー価格の高騰に伴うメーカー側のオープン価格改定が相次いだため、減税分がそのまま店頭価格の値下がりに直結したわけではない。それでも、発泡酒や新ジャンルとの価格差が大幅に縮小したことで、コンビニの冷蔵棚における主役の座は完全にビールへと戻りつつある。
