医療保険の必要性を判断する上で絶対に外せないのが、勤務形態と公的保障の格差です。会社員や公務員が加入する健康保険には「傷病手当金」があり、病気やケガで連続して3日以上休んだ場合、最長1年6ヶ月にわたり給与（標準報酬月額）の約3分の2が支給されます。
しかし、傷病手当金と医療保険比較を行うと、自営業やフリーランスが加入する「国民健康保険」には原則として傷病手当金が存在しません。つまり、自営業者は病気で倒れた瞬間から収入がゼロになるリスクを直に背負うことになります。
一方、会社員であっても給与の3分の2への減額分やボーナスカットは避けられず、住宅ローンや教育費を抱えている世帯では家計収支がマイナスに転じるケースが多発します。
近年では、一般的な入院・手術保障は最低限に抑え、罹患リスクと金銭的ダメージが大きい病気だけに絞ったがん保険単体加入評判が高まっています。がんと診断された段階で100万〜200万円の一時金が無条件で支払われるタイプのがん保険は、通院治療が長期化した場合の収入減を直接補填できるため、費用対効果の極めて高い選択肢として支持を集めています。
