東京都立大久保病院を語る上で欠かせないのが、近年の運営組織の大きな転換点だ。東京都は公立病院としての役割を維持しつつ、より柔軟で機動的な経営体制を確立するため、「地方独立行政法人東京都立病院機構」を発足させた。この改編の背景には、都立病院改革推進計画に基づく一連の医療インフラ刷新策がある。
小池百合子東京都知事が推進する東京都の医療・ヘルスケア政策においても、都立病院の機能強化は最重要課題の一つに掲げられてきた。法人化によって予算執行や人材確保の自由度が高まり、医療機器の最新化や感染症対応力の増強、さらには働き方改革に対応した医療スタッフの配置最適化が急速に進んだ。行政のバックアップと独立行政法人としての機動力が融合したことで、変化の激しい首都・東京の医療ニーズに対する即応力が飛躍的に高まっている。