警察庁や情報処理推進機構（IPA）の注意喚起資料を紐解くと、SNSを発端とするトラブルの多くが「安易な命名」に端を発しています。ネット上のコミュニティやSNSの告白スレッドでは、以下のようなリアルな後悔の声が寄せられています。
「高校時代の部活動名と誕生日を組み合わせたユーザー名を長年使っていたところ、過去のX（旧Twitter）の投稿と就職活動時の実名アカウントが結びつけられ、裏垢が特定されてしまった」（20代・IT企業勤務の手記より）
「メルカリの出品者名とInstagramのユーザー名を同一にしていたため、購入者からSNSを特定され、私生活を監視されるストーカー被害に発展した」（30代・主婦の相談事例より）
ユーザー名身バレ防止において最も危険なのは、「クロスプラットフォームでの文字列の同一化」です。悪意を持つ第三者は、Google検索や専門のクローラーを用いて、同一のユーザー名を複数のサービスで照合（名寄せ）します。趣味のゲーム、フリマアプリ、実名制ビジネスSNSで同一の文字列を使用している場合、点と点がつながり、居住地・勤務先・家族構成までが即座に特定されるリスクを孕んでいます。
