賃貸アパートやマンションに備え付けられているビルトインコンロや設置済みテーブルコンロがつかなくなった場合、入居者が独断で修理業者を手配したり本体を処分して買い替える行為は契約違反になるリスクがあります。
民法第606条に基づき、賃貸物件に元から備え付けられている設備機器の修繕義務は原則として貸主（大家・管理会社）にあります。経年劣化による故障であれば、修理費用や交換費用は全額オーナー負担となるのが通常です。自分で業者を呼んでしまうと、後から費用請求が認められなかったり、退去時に原状回復トラブルへ発展することがあります。電池交換や清掃を行っても改善しない場合は、速やかに管理会社または物件指定の連絡窓口へ状況を報告してください。
また、インターネット上には「点火しないときはライターやマッチで直接火をつければよい」という危険な裏技情報が散見されますが、これは厳禁です。点火ボタンを押し続けてガスが滞留している空間へ外部から火を近づけると、一気にガスが引火して爆発的な着火（異常燃焼）を起こし、顔面の火傷や火災事故を招く危険性が極めて高いため絶対に避けてください。
【プロの結論】修理・交換を依頼すべき人と自分で対処できる人の判断基準
火がつかないトラブルに直面した際、自力対応で完結できるケースと専門業者へ速やかに委ねるべき境界線は明確です。
【自分で対処できるケース】
・使用開始から1〜2年程度で、電池を一度も交換したことがない
・吹きこぼれや水洗いの直後であり、各パーツの乾燥と位置調整で復旧する見込みがある
・ガスメーターの遮断ランプが点滅しており、外因による安全装置作動と判明している
【専門業者・管理会社へ依頼すべきケース】
・新品のアルカリ乾電池へ交換し、パーツを完全乾燥させても点火しない
・点火時に焦げ臭いにおいや生ガスの強い異臭が漂う
・設置から8年以上が経過しており、点火不良の頻度が急増している
・エラーコードが電子回路の故障や安全装置自体の短絡を示している
