ネットの掲示板やSNSで頻繁に議論される「自衛隊は危険手当で若くして1000万円プレイヤーになれる」という言説。この噂は一部の部隊・職種において紛れもない事実です。
自衛隊には任務の過酷さや生命のリスク、専門技能の難易度に応じた多彩な自衛隊 危険手当一覧（特殊勤務手当）が整備されています。基本給に上乗せされるこれらの手当が、特定職種の年収を飛躍的に押し上げる要因となっています。
その代表格が以下の2つのエリート職種です。
第一に、海上自衛隊 潜水艦手当（乗組手当・潜水手当）です。密閉された過酷な深海環境で長期間任務に就く潜水艦乗員には、本俸（基本給）に対して約45.5%という高率の割増手当が常時支給されます。さらに航海日数に応じた航海手当や潜水加算が加わるため、20代後半〜30代前半の曹クラスであっても年収700万〜800万円を超え、30代半ばの幹部であれば年収1,000万円を軽々と突破します。
第二に、航空自衛隊 パイロット年収を押し上げる「航空手当」です。超音速で領空侵犯措置（スクランブル）を行う戦闘機パイロットなどの操縦士には、基本給に対して最大80%（搭乗する航空機や職責により異なる）の手当が支給されます。このため、20代後半の幹部自衛官（1尉〜3佐クラス）であっても年収900万〜1,200万円に達し、民間大手航空会社のパイロットにも匹敵する給与水準となります。
その他にも、陸上自衛隊の特殊作戦群や第1空挺団の降下手当、不発弾処理手当、国際平和協力活動（PKO）に伴う在外手当、さらには特定地域での警備任務に従事する任期付自衛官 特命手当など、危険度と専門性に比例した強力なインセンティブ制度が存在しています。
