当然、公的保障だけで全てがカバーできるわけではない。保険適用外となる「先進医療」や「個室の差額ベッド代」、「通院時のタクシー代や食事代」は全額自己負担となる。
しかし、近年の動向として、かつて数百万の自己負担が必要だった粒子線治療などの先進医療の一部が段階的に保険適用へと移行している。公的医療のカバー範囲は広がり続けているのだ。差額ベッド代にしても、患者本人が希望しない限り支払う義務はなく、大部屋を選択すれば費用は1円も発生しない。
また、会社員や公務員であれば「傷病手当金」の存在が大きい。病気で働けなくなった場合、通算1年6ヶ月にわたり標準報酬日額の約3分の2が支給される。自営業者にはこの手当がないため注意が必要だが、会社員が怯えて手厚すぎる保険に入る必要性は著しく低い。
