実用英語技能検定を主催する公益財団法人日本英語検定協会は、2015年度以前には級別の志願者数、受験者数、合格者数、および合格率を公式サイト上で詳細に公表していました。しかし、2016年度第1回検定を境に、全体合格率の公式発表は突如として取りやめになりました。現在に至るまで、協会が公式資料として一般公開しているのは「志願者数」などの一部基本統計に限られています。
なぜ合格率は非公開化されたのでしょうか。受験関係者の間では当時、「合格率を隠して難化の批判を避けるためではないか」という邪推も囁かれました。しかし、協会の公式リリースや国際教育学会での報告を総合すると、理由は「合否判定システムが素点方式から英検CSEスコアへ全面刷新されたこと」にあります。
従来の素点方式（正答数での判定）では、問題が易しければ合格率が跳ね上がり、難しければ合格率が落ち込むという「テスト回の難易度ブレ」が生じていました。これに対し、2016年以降に採用されたCSE（Common Scale for English）スコアは、項目応答理論（Item Response Theory: IRT）に基づき、回ごとの問題の難易度差を統計的に補正してスコアを算出します。
協会側の意図は明確です。「合格率という百分率（％）で試験の難易度を測るのではなく、国際標準規格であるCEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠）と紐づいた絶対評価スコアで能力を証明する」という方針への舵切りでした。合格率を公表し続けると、「第1回は合格率が高かったから受ければよかった」「第2回は難しくて損をした」といった誤った比較論を招くため、制度設計上、単純なパーセンテージ公表を打ち切ったのが真相です。
