2023年4月に出産育児一時金が原則50万円へと引き上げられて以降、全国の産科クリニックでは物価高騰や光熱費・人件費の上昇に伴う料金改定が相次ぎました。なかにし産婦人科における分娩費用は、地域相場と比較しても過度な上乗せはなく、標準的かつ納得度の高い価格設定が維持されています。
一般的な普通分娩（4〜5日間の入院、個室利用を標準とした場合）の総額は、約58万〜65万円前後で推移しています。国から支給される出産育児一時金の直接支払制度を利用した場合、退院時に窓口で精算する実際の手出し費用はおよそ8万〜15万円がボリュームゾーンです。もちろん、深夜時間帯の出産や休日加算、吸引分娩などの医療処置が発生した場合には数万円単位の追加費用が発生しますが、事前の費用オリエンテーションが丁寧に行われるため、退院時に法外な請求に驚くといったトラブルは極めて稀です。
毎回の妊婦健診では、自治体から交付される「妊婦健康診査受診票（補助券）」をフル活用できます。一般的な妊婦健診の補助券を利用した場合の窓口支払いは、基本的な尿検査・血圧測定・腹囲測定・超音波検査のみであれば数百円から2,000円前後の手出しで収まるケースが大半です。ただし、初期や中期の詳細な血液検査、血糖スクリーニング、クラミジア検査、あるいはGBS（B群溶連菌）検査などの特定検査が組み合わさる週数では、補助券の助成上限を超えて5,000円〜1万円前後の自己負担が発生する回があります。
入院準備の手間を減らす工夫も見逃せません。お産パッドや清浄綿、母乳パッド、産褥ショーツ、新生児用のおむつ・おしりふきといった基本消耗品は「お産セット」としてクリニック側から支給されます。アメニティもホテルライクに整えられているため、自身でスーツケースに詰め込む荷物は、前開きのパジャマ数枚、退院時の母子の衣類、授乳ブラジャー、スキンケア用品など、最小限のパーソナルアイテムに絞り込むことが可能です。
