なぜ地域随一の規模を誇った展示場が姿を消すに至ったのか。運営元や住宅業界関係者への取材から浮き彫りになったのは、定期借地権の契約満了とハウスメーカーの出展戦略の転換という、2つの構造的要因です。
一般的に、総合住宅展示場は地主から10年〜20年程度の「事業用定期借地」として土地を借り上げて運営されます。桃山六地蔵住宅博もこの契約サイクルに乗っており、契約満了の時期を迎えた段階で、土地所有者側の土地活用方針の見直し（商業利用や周辺再開発への転換）と重なったことが直接の引き金となりました。
さらに背景にあるのが、大手ハウスメーカー側のコスト構造改革です。延床面積70〜80坪を超えるような巨大な総合展示場モデルハウスは、建築費だけで数億円、年間数千万円の維持費がかかります。昨今の建築資材高騰とデジタルシフトの波を受け、各社は「広大な総合展示場に多数出展する」手法から、「主要幹線道路沿いの大型拠点に集約しつつ、リアルなサイズの街かどモデルハウスを展開する」戦略へと舵を切りました。この需給バランスの変化が、同展示場のクローズを後押ししたと言えます。
