日本人学習者が無意識に使ってしまいがちな落とし穴について、北米・英国のビジネス現場における実際の反応を取材しました。現場で最も多く指摘されたのが、「Frankly speaking」の使い所に関する誤解です。
日本の英語教育では「Frankly speaking＝率直に言うと」と機械的に教えられる傾向がありますが、ネイティブの感覚では「ここから厳しい現実を突きつけますよ」という強い警告のトーンを帯びます。上司や取引先に対して不用意に使うと、「偉そうに説教を始めた」と反感を買うリスクがあります。
また、知恵袋やSNSなどの相談事例でも目立つのが「To tell the truth」と「To be honest」の混同です。「To tell the truth」は単なる意見ではなく、「隠していた事実（実は昨日会社を休んだ、実は英語が話せない等）」を告白する文脈で使われます。単に「正直、このデザインは微妙だと思う」という個人的な感想を述べる文脈で「To tell the truth」を使うと、相手は「何か重大な隠し事でもあったのか」と身構えてしまいます。
