当初の計画では、閉館後に速やかに解体工事へ着手し、地上約260メートル・60階超の超高層シンボルタワー「NAKANOサンプラザシティ」を建設、2028〜2029年度頃の完成を目指すロードマップが描かれていました。しかし、その進行に大きなブレーキがかかりました。
報道各社および関係者への取材データによると、最大の要因は想定を遥かに超える建設コストの急騰です。パンデミック以降の世界的な資材価格の高騰、急激な円安の進行、さらに建設業界における労働時間規制（いわゆる2024年問題）に伴う労務単価の上昇が重なり、当初見積もられていた総事業費が数割から1.5倍規模へ膨張する試算が突きつけられました。
事業主幹事である大手デベロッパー連合と中野区は、公的負担の抑制と採算性の確保を図るため、施設計画の抜本的な見直しと施工スケジュールの再調整を余儀なくされました。単に工事を強行するのではなく、規模や構造、工法の最適化を図るための協議期間が必要となったことこそが、噂されていた「再開発延期」の実態です。
