ダイヤ乱れに直面した際、ネット上では誤った思い込みや古いルールに基づいた情報が飛び交い、利用者が損をするケースが頻発しています。特に「払い戻し」と「証明書」に関する2大盲点は、正確に把握しておかなければなりません。
まず第1の盲点は、指定席払い戻し手数料の免除ルールです。通常、乗客の都合で新幹線指定席をキャンセルする場合、出発直前では特急料金の30%以上（または一定の最低手数料）が差し引かれます。しかし、列車が運休になった場合、あるいは目的地への到着が「2時間以上遅延」した場合は、旅客営業規則に基づき、特急料金の全額（100%）が無手数料で払い戻されます。これを通称「遅延払戻（ちえんはらいもどし）」と呼びます。
ここで多くの人が陥る罠が、「駅のみどりの窓口の行列に並んで今すぐ払い戻しを受けなければならない」という思い込みです。実は、遅延払戻の請求権は事故発生日の翌日から起算して1年間有効です。パニック状態の駅窓口で2時間も並ぶ必要はまったくありません。改札を出る際に有人改札で「遅払証明」の押印を受けるか、自動改札機の遅延処理を通しておけば、後日落ち着いたタイミングで最寄りのJR駅で全額返金を受けられます。また、えきねっとの「新幹線eチケット」を利用している場合は、列車が2時間以上遅れて駅の改札を出場すると、システムが自動検知してクレジットカードへ手数料なしで返金処理を行う機能が備わっています。
第2の盲点は、勤務先や取引先への提出に用いる新幹線遅延証明書発行の手続きです。駅員から紙の証明書をもらおうと列を作る人がいますが、JR東日本は現在、公式ウェブサイトおよび公式アプリ上で遅延証明書をデジタル発行しています。過去45日分程度の遅延履歴が路線別・時間帯別に掲載されており、スマートフォンから数タップでPDF保存や画面キャプチャが可能です。紙をもらうために貴重な移動時間を浪費するのは完全に無駄と言わざるを得ません。
